用語集

フリーキャッシュフロー (FCF) を売上で割った比率。売上 1 ドルのうち何セントが自由に使える現金に変わるかを示し、会計上の利益ではなく実際の現金創出力で企業の質を測る指標。

M&A (買収・売却) や為替の影響を取り除き、既存事業の自力でどれだけ伸びたかを示す売上成長率。企業の本当の地力を測るための非 GAAP の補助指標。

株価をインフレ調整済みの過去 10 年平均利益で割って算出する長期バリュエーション指標。1 年の利益のブレを均すことで景気循環の影響を取り除き、市場が割高か割安かを長期目線で測る。ロバート・シラーが普及させ「Shiller P/E」とも呼ばれる。

個人消費支出 (PCE) 物価指数から変動の大きい食品・エネルギーを除いたコア指標。FRB が 2% の物価目標で最も重視するインフレ尺度で、CPI とは算出範囲や代替効果の扱いが異なる。

利益 (EPS) が変わらない、あるいは増えていても、市場が許容する評価倍率 (P/E など) が下がることで株価が下落する現象。金利上昇や成長期待のはがれで起きる「マルチプル・コントラクション」の下げ方向を指す。

ある期間 (月・四半期など) の実績をそのまま 1 年分に引き伸ばして年率換算した値。急成長企業の「いまの規模」を素早く掴むのに使われる一方、季節性や一過性要因を無視するため過大・過小評価に注意が必要な指標。

SaaS 企業の「売上成長率 (%) + 利益率 (%)」の合計が 40% 以上かどうかを見る経験則。成長と収益性のどちらかに偏らず、両者の合計で企業の健全性を評価する考え方で、高成長 SaaS のバリュエーション判断に広く使われる。

経済指標を「前年同月比 (YoY)」と「前月比 (MoM)」のどちらで見るかで景気の勢いの印象が変わる。両者の算出式の違いと、過去の月が外れて生じるベース効果による乖離の読み方を解説。

イールドカーブは年限別の国債利回りを結んだ曲線。短期金利が長期金利を上回る「逆イールド」は、2年10年・3か月10年スプレッドのマイナス化で測られ、過去の米国の景気後退をほぼ先取りしてきた代表的な先行指標。スティープ化/フラット化の意味と、株式投資での読み方を整理する。

米商務省 BIS が輸出管理規則 (EAR) に基づき管理する輸出規制対象先のブラックリスト。掲載先への米国産チップ・装置・設計ツールの出荷にライセンスを要求し、却下推定なら事実上の禁輸となる。半導体・AI・通信セクターの売上を一夜で消しうる政策リスク。

OPEC (石油輸出国機構) とロシア等の非加盟産油国が原油の生産量を協調して調整する枠組み。世界の原油生産の約 6 割を握り、減産・増産の決定がエネルギー株や航空・運輸など原油コスト敏感セクターの方向性を左右する。

電気出力おおむね 300MWe 以下の小型原子炉。工場でモジュール量産して現地で組み立てる次世代原子力で、AI・データセンターの脱炭素な安定電源候補として物色テーマ化している。

企業の在庫の積み増し・取り崩しが最終需要の変化を増幅して生産・業績を上下させる 3-4 年の短期景気変動。景気敏感株の業績ボトム・ピークを実需より一足早く読む枠組み。

政府の単年度の歳出超過額を名目 GDP で割った比率。財政赤字の規模を経済の大きさで標準化し、債務の持続可能性を測る出発点になる指標。

債務上限 (Debt Ceiling) は、米連邦政府が発行できる国債残高の法定上限額。すでに決まった支出を払うための借入枠で、上限に達すると特別措置で延命し、枯渇日 (X-date) が近づくと国債デフォルトという政治的テールリスクが市場ストレスを生む。

名目金利から期待インフレ率を差し引いた、購買力ベースの「本当の利回り」。あらゆる資産の割引率の土台であり、高PERグロース株や金 (Gold) の地合いを左右する。TIPS利回りで直接観測できる。

経済と国家安全保障に不可欠で、供給途絶リスクが高く代替も難しい鉱物資源の総称。レアアース・リチウム・ガリウム等を含み、採掘より精錬の中国依存が地政学プレミアムの源泉になる。

設備稼働率 (Capacity Utilization) は、産業の生産設備が持続可能な最大生産に対してどれだけ稼働しているかを示す比率。景気サイクル・インフレ圧力・設備投資の先行サインを同時に映す。

企業が工場・設備・データセンター等の固定資産に投じる設備投資 (CapEx) が、好況で膨らみ不況で絞られる循環。CapEx/減価償却比が 1.0 倍前後なら維持、1.0 倍超なら成長投資。供給増 → 利益率低下を読む「資本サイクル」の中核概念。

長期債を満期まで持つリスクへの上乗せ利回り。長期金利を「予想短期金利の平均」と「タームプレミアム」に分解し、金利上昇の質を見極める考え方。

タカ派 (Hawkish) はインフレ抑制を優先し利上げ・引き締めに前向きな姿勢、ハト派 (Dovish) は雇用・景気を優先し利下げ・緩和に前向きな姿勢。FOMC メンバーや議長発言がどちらに傾くかで、株価・長期金利・ドルの反応の向きが変わる。Fed のデュアルマンデート (物価安定と最大雇用) のどちらを重視するかで決まる、相場を読むうえでの基本軸。

戦争・紛争・制裁・重要航路封鎖などの地政学的緊張が、供給途絶への懸念を反映して原油や金に上乗せする「保険料」部分。停戦・和平で剥落する一時的な上乗せである点が核心。

中立金利 (r*) は、景気を加速も減速もさせない理論上の実質短期金利。直接は観測できずモデルで推計され、Fed が利上げ・利下げの着地点を測る物差しになる。

通商拡大法232条 (Section 232) は、輸入が国家安全保障を損なうおそれがある場合に、大統領が議会の立法を経ずに関税や数量規制を発動できる権限を定めた米国の条項。鉄鋼・アルミ・自動車・銅・半導体など品目単位の関税が大統領裁量で動く制度リスクとして読む。

物価は上がり続けているが、その上昇ペース (インフレ率) が前より鈍くなっている状態。価格そのものが下がるデフレとは異なり、FRB が利上げで意図的に作り出すこともある。利下げ期待を通じて株式市場の追い風になりやすい。

もともとは債券の金利感応度を表す指標。株式に応用すると、価値の多くを遠い将来のキャッシュフローに頼る高PERグロース株ほど「デュレーションが長く」、金利上昇に弱いという見方ができる。

銅価格を金価格で割った比率。景気敏感な銅と安全資産の金の力関係から、世界景気の温度と長期金利の方向を読むマクロ指標。上昇は景気楽観、低下は景気減速懸念を示す。Gundlach Ratio とも呼ばれる。

ドットチャートは FOMC 参加者が各自の政策金利見通しを点で示した分布図。経済見通し要約 (SEP) の一部として年4回公表され、市場は中央値を「Fed の総意」として読む。

中央銀行が将来の金融政策の方向性を言葉で示し、長期金利・株価の期待を誘導する手法。政策金利を動かさずに相場を動かせる一方、約束しすぎると身動きが取りにくくなる。

FOMC 会合の前後に Fed (連邦準備制度) 高官の金融政策に関する公の発言が制限される期間。会合 2 週前の土曜から会合翌日まで続き、その間は新たな金融政策シグナルが出ないため市場の見方が固定されやすい。

量的引き締め (QT) は中央銀行が QE で買い入れた国債・MBS の再投資を止めてバランスシートを縮小し、市場から流動性を吸収する政策。QE の逆操作で、利上げとは別の『量』の引き締め手段。

連邦法が州法に優先し抵触する州規制を無効化する米国憲法上の原則。規制が全米で1本に揃うか州ごとにバラバラのままかを左右し、企業のコンプライアンス負担と規制の予見可能性に直結する。

ウラン235 の濃縮度を 5% 超〜20% 未満に高めた次世代原子炉燃料。SMR (小型モジュール炉) の多くが前提とし、その供給網が原子力ルネサンス銘柄のボトルネックを測る物差しになる。

米財務省が四半期に一度公表する国債発行計画 (借入推計・年限別入札規模・バイバック方針)。長期金利とタームプレミアムの先行材料として、FOMC や雇用統計に準じる注目イベント。

祝日で休場になる前の最終取引日に、株価リターンが平常日より高くなりやすかったとされる古い季節性アノマリー。ただし近年は大きく薄れている。 米国市場には独立記念日・感謝祭・クリスマス・元日など年 8〜9 回の休場があり、その前日が集中的に強かったという過去の集計は、季節性アノマリー研究の代表例としてよく引用される。

9月は歴史的に S&P500 の月間平均リターンが最も低い「弱い月」で、1928年以降の平均はマイナスという季節性アノマリー。 投資家にとって 9 月効果は「特定の月にだけ予防線を張る根拠」というより、季節性をどこまで信じるかを試す格好の題材になる。

決算でポジティブ(ネガティブ)サプライズを出した銘柄が、その後も数週間〜数ヶ月、同じ方向へ株価が滑り続けやすい過小反応のアノマリー。 PEAD は「サプライズの方向は決算後もしばらく続きやすい」という、決算分析と最も相性のよいアノマリー。

指数の上昇が、ごく少数の大型株やセクターだけに牽引されている状態。指数は強く見えても参加銘柄が細っており、主役がつまずくと指数ごと崩れやすい脆い地合いとされる。

月末最終営業日〜月初数営業日に株式リターンが集中し、それ以外の日の平均リターンはゼロ近辺だったという季節性アノマリー。 月内のリターン分布が「フラットではなく月末月初に偏っていた」という事実は、フルインベスト型のインデックス長期保有が報われた背景の一部を説明する。

値動きの小さい低ボラ株が、理論上は高リターンのはずの高ボラ株を、リスク調整後で歴史的に上回ってきたという CAPM に反する現象。 CAPM では「ベータが高い銘柄ほど期待リターンが高い」はずなのに、実際の証券市場線はほぼ平ら、局面によっては右肩下がりになる。

値上がり銘柄数から値下がり銘柄数を引いた差を日々累積したテクニカル指標。指数だけでは見えない「相場の幅 (breadth)」を測り、市場全体の健全性を確認するのに使う。

価格やリターンが行き過ぎた後、長期的に過去平均へ戻りやすいという経験則。逆張りの理論的支柱。 平均回帰は逆張り戦略の土台であり、順張りのモメンタム (Momentum) と「時間軸」で対立する点が要点になる。

過去 3-12 ヶ月の勝ち組がその後も相対的に勝ちやすい傾向。学術的に最も頑健なアノマリーの一つだが、稀に「モメンタム クラッシュ」で大きく崩れる。 モメンタムは規模 (Size) や割安 (Value) と並ぶ代表的なファクターで、勝ち組がしばらく勝ち続ける「順張りが報われやすい局面」の根拠になる。

月曜のリターンが歴史的に低く金曜が高いとされた曜日のクセ。1970年代半ば以降は弱まり、いまは消えたとの見方が強い。 投資家にとっての意味は「曜日でリスクの色が違った時代がある」という歴史的事実の理解にある。

S&P500 オプションのインプライド・ボラティリティから算出される、今後 30 日間の予想変動率を示す指数。市場の不安が高まると上昇するため「恐怖指数」と呼ばれ、株価とは逆相関の傾向がある。

テールリスク (Tail Risk) は、正規分布の裾 (低確率) で起こる甚大な損失リスク。実際の株式リターンは裾が想定より厚い (ファットテール) ため暴落が理論より高頻度で起こる。Cboe SKEW 指数やプット買いでのヘッジ、VIX との違いをまとめる。

全米アクティブ投資マネージャー協会 (NAAIM) が毎週調査する、会員運用者の平均株式エクスポージャー (持ち高) 指数。プロのポジションの強気度を数値化し、極端な高低を逆張り的に読むセンチメント指標。

プットオプションとコールオプションの出来高比率から投資家心理を測るセンチメント指標。一般に高いと弱気過熱、低いと強気過熱とされ、相場の行き過ぎを測る「逆張り (コントラリアン)」指標として使われる。

顧客と契約済みでまだ提供していないサービスの総額 (繰延収益 + 受注残)。会計基準 ASC 606 で開示が義務付けられた将来収益の可視化指標で、うち今後 12 カ月分が cRPO。

石油・ガス業界のバリューチェーンを探鉱・生産 (アップストリーム)、輸送・貯蔵 (ミッドストリーム)、精製・販売 (ダウンストリーム) の 3 段に区分する呼び方。段ごとに原油価格への感応度が正反対なのが投資の肝。

アナリストによる 1 株あたり利益 (EPS) 予想の上方・下方修正。予想が引き上げられ続ける上方修正モメンタムは、最も強力な単独アルファ要因の一つとされるファンダメンタルズ指標。

EV/EBITDA は企業価値(EV=時価総額+純有利子負債)を EBITDA で割った倍率。資本構成・税・減価償却の影響を除くため、負債水準の異なる企業や国をまたいだ比較、M&A 評価で P/E より使われる。何年分の本業利益で会社を丸ごと買えるかを示す。

ロケット打ち上げ事業者が一定期間に何回打ち上げられるかを示す運用指標。再使用性・製造能力・需要が向上の鍵で、宇宙打ち上げ企業の稼働率・収益力を測るものさし。

宇宙関連企業が契約済みでまだ売上計上していない将来売上の総額。打ち上げ・衛星・宇宙システム事業の将来売上の可視性と、政府/商業の需要の質を映す。

売上の伸びに対してコストが緩やかにしか増えず、増収が利益率の拡大につながる構造。SaaS では高い粗利率と固定費的なコスト構造により、規模拡大とともに営業利益率が改善するかが評価軸となる。

サブスクリプション型ビジネスが既存契約から 1 年間に得られる、繰り返し発生する収益を年率換算したもの。一時的な売上を除いた「ストックの太さ」を示し、SaaS / クラウド企業の成長を測る最重要 KPI。

既存顧客だけで前年比どれだけ収益を維持・拡大できたかを示す比率。アップセルや解約を反映し、100% 超なら新規獲得ゼロでも既存顧客だけで成長する状態を意味する SaaS の重要 KPI。

企業が自ら示す次の四半期・通期の売上や利益の見通し。引き上げ・据え置き・引き下げのどれを出すかが、過去の実績そのものより株価を動かすことが多い、最重要の業績シグナル。

ハイパースケーラーが自社の AI 用途に特化して設計する専用チップ。Google の TPU や Amazon の Trainium が代表例。汎用 GPU より柔軟性は劣るが、特定用途では電力効率とコストで優位に立つ。

リチウムイオン電池や EV を超大規模に量産し、規模の経済でコストを下げるための巨大工場。稼働率が上がるほど単位コストが下がる一方、稼働が遅れると固定費が重荷になる諸刃の剣。

GAAP EPS は会計基準どおりに計算した 1 株利益、Non-GAAP EPS はそこから一時要因や非現金費用を除いた「調整後」の 1 株利益。両者がどう違い、なぜ両方を見るべきかを解説。

クラウド事業セグメントの売上が前年同期比でどれだけ伸びたかを示す成長率。メガキャップの利益成長と AI 需要を映す最重要 KPI の一つで、加速/減速・RPO・AI 寄与・粗利の 4 点で読まれる。

広告ロードはコンテンツに占める広告の量・頻度 (数量) を、eCPM は1,000表示当たりの実効広告収益 (価格) を指す。デジタル広告株の売上を「価格 × 数量」に分解する物差し。

前期と同じ為替レートで換算し直し、為替変動の影響を取り除いた売上・利益の成長率。多国籍企業が「事業そのものの実力」を示すために使う非 GAAP の補助指標。

食事に応じて腸から出るホルモンと、その働きを模した治療薬 (GLP-1受容体作動薬) の総称。肥満・糖尿病薬として Eli Lilly (LLY) や Novo Nordisk (NVO) の最大の成長ドライバーになっている。

受注残 (Backlog) は、契約済みだが未だ売上計上されていない将来売上の総額。受注高から売上高を引いた残高で、将来業績の可視性と先行性を測る。

受注対出荷比率 (Book-to-Bill) とは、一定期間の受注額を出荷額で割った比率。1.0 超なら需要拡大、1.0 未満なら需要鈍化を示し、半導体製造装置や資本財の業績を先読みする先行指標。

純金利マージン (NIM) は、銀行が「安く調達し高く運用する」本業の利ざやを測る収益性指標。純金利収入を平均の利息稼得資産で割って算出し、銀行株の収益力を読む最も基礎的なモノサシ。

TTM (Trailing Twelve Months) は直近4四半期を合算した過去12か月の実績。決算ごとに最新化される回転窓で、季節要因を平準化しつつ年次よりも新しい。LTM と同義で、実績PERや EV/EBITDA の分母に使う。フォワード (予想) との対比で割安・割高や期待の織り込みを読む。

ある1日・1か月間にサービスを1回以上使ったユニークユーザー数。DAU を MAU で割った DAU/MAU 比 (スティッキネス) が、プラットフォーム株のエンゲージメントの質を測る最重要 KPI のひとつ。

電力の買い手と発電事業者が長期で価格・量を固定して電力を売買する契約。AIデータセンターの電力需要で急増し、発電事業者の収益可視性を高める。

同一店舗売上 (SSS / Comps) は、既存店だけの売上を前年同期と比べた成長率。新店効果を剥がし、いま持っている店が稼ぐ力 (本業の地力) を映す小売・外食の最重要 KPI。

原油の探鉱・生産から輸送・精製・販売までバリューチェーン全域を垂直統合した巨大石油会社。上流と下流の損益が相殺し合う「天然のヘッジ」で、純粋上流の独立系 E&P より業績の振れ幅が小さいのが特徴。

製薬会社の主力薬が特許・独占期間を失い、ジェネリックやバイオシミラーの参入で売上が崖のように急減する現象。製薬株のリスク評価で最も中核となる概念。

ある期間に積み上がった年間経常収益 (ARR) の純増額。新規獲得・拡張から解約・縮小を差し引いた値で、SaaS 企業の成長の「勢いの変化」を最も素直に映す指標とされる。

バイオ医薬品の特許切れ後に出る後続品。低分子のジェネリックと違い完全同一ではなく臨床で「同等性」を示す。製薬株の特許の崖を読む鍵。

Microsoft・Amazon・Google・Meta などの巨大クラウド事業者がデータセンターと AI 半導体に投じる設備投資。増減が AI テーマ全体の体温計になり、半導体・電力・建設の需要と各社の FCF を左右する。

PSR (株価売上高倍率, Price to Sales Ratio) は時価総額を売上高で割った指標。利益が出ていない高成長株や赤字企業の割高・割安を測るのに使われ、フォワード P/E が機能しない局面で「売上1ドルにいくら払っているか」を示す。利益率と切り離して見える点が長所であり弱点でもある。

ある期間に顧客へ請求した総額を表す SaaS 指標。会計上の売上 (Revenue) に繰延収益の増減を足して算出し、収益認識より先に動くため需要や受注の勢いを早く映す先行指標とされる。

株価を「今後 12 か月の予想 1 株利益 (EPS)」で割った予想株価収益率。実績ではなく将来予想を使うのが特徴で、単独の数値ではなく 5 年・10 年平均との比較で割高・割安を判断するのが鉄則。

銀行の自己資本のうち最も損失吸収力の高いCET1資本を、リスク加重資産で割った比率。バーゼルIIIが定める自己資本健全性の最上位・最厳格の指標で、銀行株の安全性と株主還元余力を同時に読む鍵になる。

営業キャッシュフローから設備投資 (CapEx) を差し引いた、事業が生み出す自由に使える現金。会計上の利益と違って実際の現金の増減を捉えるため「本当に稼ぐ力」を映す指標とされる。

PEG レシオ (PEG Ratio) は P/E を利益成長率で割った指標。1倍を基準に、高い P/E が成長で正当化できるかを測る。Peter Lynch が広めた「成長を加味した割安度」の物差しで、フォワード P/E とセットで使う。

医療保険会社が保険料収入のうち医療給付に充てた割合。ACA で個人 80% / 大規模団体 85% の下限が規制され、低いほど収益性は高い。Managed Care 株 (UNH / ELV / CI / HUM) の最重要 KPI。

保険会社・雇用者と製薬会社・薬局の間に立ち、採用薬リストの作成やリベート交渉を通じて処方薬給付を運営する仲介業者。米国の医薬品サプライチェーンの『関所』として製薬・保険・小売薬局の3業種に横断的に効く。

数千の演算コアで並列計算を担う半導体。AI の学習・推論の主力プロセッサーであり、ハイパースケーラーの設備投資サイクルの中心にある実物。

送配電網を持たず、発電所だけを所有・運営して電力を卸売・販売する独立系発電事業者。規制で守られた料金基盤を持たない分、電力市況や長期契約 (PPA) の条件で収益が大きく変わる。AI データセンター需要で再評価された電力テーマの中心。

CPU だけでは時間がかかる処理を GPU・ASIC など専用アクセラレータに肩代わりさせて高速化する計算パラダイム。AI 時代のデータセンター投資 (capex) の中身を CPU 中心から GPU・アクセラレータ中心へ構造的にシフトさせている。

効率的市場仮説では説明できない、規則的に観測される株価のクセ (季節性・カレンダー効果など) の総称。「Sell in May」「1月効果」などが代表例で、過去の傾向であって未来を保証しない点が肝心。

投資家や機関に代わって暗号資産の所有権を証明する「秘密鍵」を安全に保管・管理するサービス。株式や債券のカストディ (証券保管) の暗号資産版で、機関マネーが暗号資産や現物 ETF に入るための「水道管」となる。

1月最初の5営業日 (First Five Days) が S&P500 でプラスなら、その年も上昇しやすいとされる早期警告型の季節性アノマリー。 投資家にとっての価値は、年初のごく早い段階で「その年の傾き」の作業仮説を立てられる点にあります。

「1月の S&P500 がプラスなら、その年も上昇しやすい」という季節性アノマリー。サンタクロースラリー・1月最初の5営業日・1月全体の3指標 (January Trifecta) がそろうと特に勝率が高い。小型株が1月に強い「1月効果」とは別物。

四半期末・年末に運用者が運用報告を良く見せるため勝ち組を買い負け組を売る、四半期末の値動きを一時的に歪めるとされる慣行。 四半期末 (3/6/9/12 月末) と特に年末に向けて、すでに値上がりした人気銘柄に追加の買い圧力、出遅れ銘柄に売り圧力がかかりやすい点を投資家は意識する。

HBM は DRAM を垂直に積層して広帯域を実現した AI/HPC 向けの高速メモリ。GPU の隣に置きメモリ帯域のボトルネックを解消する。SK Hynix・Samsung・Micron の3社寡占で AI メモリ超サイクルの中核。

上場企業が新株を取引所の市場価格でこまめに売り出して資金調達する増資の手法。事前に棚上げ登録 (Form S-3) した枠内で、証券会社を売却代理人として小口で市場に流すため、従来型の公募より価格インパクトが小さい一方、既存株主の希薄化は進む。

FOMCの政策発表に先立つ約24時間で、S&P500が平均的にプラスへ偏ってきたとされる謎めいたアノマリー。 「リスクの対価は不確実性が解消される発表の瞬間に得られる」という教科書的な発想に対し、FOMC前ドリフトは「発表のかなり前に株が上がってきた」という反例を突きつけた点で、金融経済学上のパズルとして注目された。

高収益・低負債・安定成長など「質の高い」企業の株式が、長期で平均的に市場や低品質株を上回ってきたという傾向。 クォリティは「景気減速や下落局面で効きやすい守りのファクター」として位置づけられる。

将来の高成長に期待が集まる成長株 (グロース) と、利益や資産に対し株価が割安な割安株 (バリュー) の区分。グロースは高 P/E・利益再投資型でキャッシュフローが先々に偏るため金利上昇に弱く、バリューは低 P/E・配当型で景気回復局面に強い。Russell 1000 Growth/Value がスタイルローテーションの土台。

時価総額の小さい小型株が、長期では大型株を平均的に上回りやすいとされる傾向。ただし効果の縮小・消失が学術的に議論されている。 小型株効果は、分散投資のなかで「小型株に傾ける」配分判断 (ファクター傾斜) の理論的な後ろ盾として使われてきた。

12月最終 5 営業日と 1月最初の 2 営業日 (計 7 営業日) に株価が上がりやすいという季節性アノマリー。S&P500 で平均 +1.6%・勝率 77% と、通常の 7 営業日 (+0.2%) を大きく上回る。

ショートカバー (Short Covering) は空売りの買い戻し。これが連鎖して株価が急騰する現象が踏み上げ (ショートスクイーズ)。空売り残高や Days to Cover で過熱を測る。急反発の説明で多用されるが、ファンダ無関係の需給要因という点に注意。

学習済み生成AIモデルを動かす「推論」にかかる計算コストと、その単位である「トークン」あたりの経済性。AI収益化の鍵が学習から推論へ移ったことを測る物差し。

米ドルなど法定通貨に価値を1対1で連動 (ペッグ) させ、国債・現金などの準備資産で裏付けた暗号資産。暗号取引・送金・決済の「デジタルドル」として基軸の役割を担う。

景気循環の局面に応じて、強い業種 (セクター) へ資金が移っていく現象・戦略。景気敏感株と景気防衛株の間を資金が回ることで、相場の局面転換のサインになる。

「5月に売って 10月末まで離れていろ」という米国市場の季節性の経験則。5〜10月 (悪い半年) のリターンが 11〜4月 (良い半年) より明確に低い傾向を指し、Halloween 効果とも呼ばれる。

米大統領の任期 4 年に沿って株式市場のリズムが変わるという季節性アノマリー。中間選挙年 (2 年目) が最も荒れやすく、就任 3 年目 (大統領選前年) が最も強いとされる。中間選挙年の年内安値から前年高値までの上昇が歴史的に大きい。

景気敏感度でセクターを2分する考え方。ディフェンシブ株は生活必需品・ヘルスケア・公益などで景気に左右されにくく低ベータ・高配当。シクリカル株は一般消費財・資本財・素材・金融など景気サイクルに業績が連動し高ベータ。景気局面ごとにどちらが主役になるか (セクターローテーション) を読む土台になる。

3・6・9・12月の第3金曜に株価指数先物・指数オプション・個別株オプションが同時満期を迎え、出来高とボラが構造的に膨らむ日。 「アノマリー」というより、毎四半期に必ず起きる構造イベントである点が要諦。

電源を切ってもデータが消えない不揮発性メモリ。SSDやスマホ・USBの記憶媒体の基盤で、3D NANDの積層数で容量を伸ばす。市況循環 (NANDサイクル) が激しく、SanDisk・Micron・Kioxiaの業績を大きく振らす。

データセンターで「めったに使わないが、すぐ取り出せる必要がある」大容量データを低コストで貯めるための HDD。AI データ爆発の受益層として WDC・STX の主力事業に。

数千〜数百万台規模のサーバーを世界中のデータセンターで運用し、クラウドと AI 計算基盤を弾力的に拡張できる超大規模事業者。AWS / Microsoft Azure / Google Cloud が代表格で、巨額の設備投資 (capex) が株式市場のテーマになる。

先物の限月ごとの価格の並び方 (期間構造) を表す対概念。期先ほど高い右肩上がりがコンタンゴ (順ザヤ)、期近が高い右肩下がりがバックワーデーション (逆ザヤ)。先物連動 ETF のロールイールドに直結し、コモディティ投資の成績を大きく左右する。

割安株 (低 PBR / 低 PER) が割高なグロース株を長期で平均的に上回ってきた傾向。Fama-French の HML ファクターで定量化される。 バリュー効果は、市場全体 (ベータ) では説明できない超過リターンの源泉とされ、サイズ効果やモメンタムと並んで「ファクター投資」の中核を成す。

投資家の高い期待がすでに株価に織り込まれ、最良シナリオ前提の高いバリュエーションまで買い上げられた状態。少しの未達や悪材料でも大きく下げやすく、下値の「のりしろ (安全余裕)」がほぼ無いことを指す。

指数の上昇・下落に、どれだけ多くの銘柄が参加しているかを示す概念。多くの銘柄が上げる「広い」相場は健全で、一握りの銘柄だけが牽引する「狭い」相場は脆いとされる。

満期のない暗号資産デリバティブ。資金調達率 (funding rate) で価格を現物に引き寄せる仕組みと、資金調達率・建玉・清算がセンチメントの体温計になる読み方を解説。

運転手のいない自動運転車 (レベル4) で乗客を運ぶ配車サービス。自動車の収益を「1回限りの車両販売」から「走行マイルごとの継続課金」へ転換しうる破壊として注目される。

運転のすべてをシステムが担う自動運転の最終形を指す言葉。株式市場では Tesla の同名ソフトを指すことが多いが、その実力は名称ではなく SAE レベルと運行範囲で測る。