曜日効果 / 月曜効果とは｜月曜が安く金曜が高いとされた曜日のクセ｜今は消えた説

ひとことで言うと: 月曜のリターンが歴史的に低く金曜が高いとされた曜日のクセ。1970年代半ば以降は弱まり、いまは消えたとの見方が強い。

曜日効果 / 月曜効果とは

曜日効果 (Day-of-the-Week Effect) は、株式リターンが曜日によって体系的に偏るとされた市場アノマリーで、特に月曜が低く週末を挟むことから月曜効果 (Monday Effect) / 週末効果 (Weekend Effect) とも呼ばれる。Cross (1973) と French (1980) が S&P500 の 1953-1977 年で、月曜の平均リターンがマイナス (French では約 -0.17%)、金曜がプラスという偏りを報告したのが起点。長期データでも月曜は 1928 年以降で半数強 (51% 超) が下落、平均は概ねゼロ近傍のわずかなマイナス、金曜は約 55% の確率でプラスとされる。週末の不確実性の蓄積や決済・空売り・情報公表の曜日偏りが背景仮説として挙げられてきた。

なぜ重要か / 株式市場での見方

投資家にとっての意味は「曜日でリスクの色が違った時代がある」という歴史的事実の理解にある。かつては月曜寄りでの新規買いを避け金曜引けを警戒する、といった発想の材料にされた。ただし効果は数十年前に比べ平均で 1 営業日あたり 0.1-0.2% 程度と元々小さく、売買手数料・スプレッドを差し引くと再現が難しい。実務では「月曜は週末ニュースを織り込む日でボラティリティが出やすい」というリスク管理上の目安として残る程度で、曜日だけを根拠にした売買判断には使われなくなっている。重要なのは、過去の平均的な傾きであって毎週そうなる保証はない、と確率で捉えることである。

注意点 — アノマリーとの距離感

この効果は「弱まった/消えた」議論が特に強いアノマリーである。米国市場では公表後の 1975 年前後に統計的有意性が失われ、1926-1974 年と 1975 年以降でパターンが断絶したとの研究がある。2024 年の Grebe & Schiereck のメタ分析も、効果は 1980-90 年代に強く、その後は適応的市場仮説 (投資家が学習して先回りする) どおりに縮小したと結論づけ、再現性の危機 (publication bias) も指摘している。新興国市場では残るとの報告もあるが結果はまちまち。平均であって毎週・毎銘柄で成立するわけではなく、手数料控除後に儲かる戦略としては概ね否定されている。曜日だけを根拠に売買タイミングを決めるのは避けるべきである。

関連する用語・指標

本用語は数ある市場アノマリーの一つです。季節性・カレンダー効果・効率的市場仮説との関係など全体像はアノマリーの解説を参照してください。関連するアノマリーは本ページ下部の関連リンクから辿れます。